「今月は思うように案件が取れず、収入が激減してしまった…」
「そろそろ独立して自由に働きたいけれど、先行きが不安…」

もし、あなたがWebデザイン・動画編集・SNS運用などのITフリーランスとして、あるいは上場企業で働きながら独立を考えているなら、こんな悩みはないでしょうか？

実は、毎月継続した報酬として年間3,000万円以上の売上を生み出し、時間も場所も選ばない自由な働き方を手に入れる方法があるのです。そのカギとなるのが、「高収益×顧問型の外部顧問ビジネス」

聞き慣れない言葉かもしれませんが、これは今、多くの企業から「ぜひお願いしたい！」と依頼が殺到する新しい働き方でもあります。

「外部顧問ビジネス」とは企業のマーケティング戦略・実行をすべて外部で統括する「会社責任者」のこと。

企業の売上アップやブランディング、チームのマネジメントまで、経営の中枢を任される立場です。

そして、「外部顧問ビジネス」とは、社内に優秀なマーケターを抱えられない中小企業やベンチャーのために、外部の専門家が顧問の役割を担うこと。

そして、外部顧問ビジネス市場は急拡大中。

ですが、参入する人が少ないので、高単価・長期契約を取りやすい「ブルーオーシャン」なのです。

外部顧問はコンサルタントやWebデザイナー・動画編集・SNS代行といったマーケティング支援者とはまったく異なる職種です。

外部顧問はクライアント企業の中枢でマーケティングの戦略部分から全てを任されるため、カバーする責任範囲や業務範囲は広いことが特徴です。

もちろん、その分、コンサルタントやマーケティング支援に比べると、桁違いの報酬を手に入れることもできます。

また、マーケティングの根幹を担う仕事なので、クライアント企業にとって外部顧問は「替えの効かない存在」。

そのため、長期にわたり継続した依頼になることがほとんどです。

つまり、企業の責任者として、やりがいも大きく、安定して報酬も高くなるのが外部顧問というお仕事です。

外部顧問になると、単価も継続期間も桁違い。一度お付き合いが始まると「あなたなしでは困る」という状態になるため、安定して高収入を維持しやすいのです

理由1.外部顧問の需要が爆発的に増えているから
マーケティング人材を確保することは、企業の存続と成長を左右する極めて重要な課題です。

なぜなら、次の2つのビジネスを取り巻く環境変化が起きているからです。

・新規顧客獲得が年々難しくなっている

日本の労働人口は少子高齢化により減少傾向にあり、内閣府が発行する「令和4年版高齢社会白書」によれば、2050年には生産年齢人口が2021年比で約30%減少すると見込まれています。

人材不足が進み、市場規模も縮小する中で、新規顧客の獲得競争は一層激しくなることが予測されます。加えて、消費者の購買モデルも時代とともにつねに変化しています。

変化する市場と顧客ニーズに対応するために必要なのが、優れたマーケティング力です。

既存顧客との信頼関係を維持しつつ、新規顧客の獲得に向けて適切な戦略を立案できるマーケティング人材の役割は、今後ますます重要になってきます。

・デジタルをはじめとしたマーケティング領域が広がっている

デジタル・オンライン技術の進歩と普及に伴い、マーケティングの領域は、従来の広告・プロモーションに留まらず広がり続けています。

たとえば、デジタルマーケティングがカバーする領域を挙げてみると、

    - SNSの運用
    - 自社サイト運用
    - オウンドメディア運用
    - データ分析
    - Web広告
    - SEO施策

顧客接点がデジタルにシフトし、取得できる情報が増えたことで、データ分析に基づく訴求力の高いマーケティングが可能になりました。

また、ユーザー体験の最適化など、プロダクトとマーケティングの連携も、その重要さを増しています。

ですが、こうした状況で適切なマーケティング施策が打てなければ、顧客接点の機会損失となり、ビジネスチャンスを逃すリスクとなります。

そのため、マーケティング人材の確保は、企業成長率を左右する大きな課題となっています。

理由2. マーケティング人材が不足しているから
事実、マーケッター経験者の採用は93％が「難しい」と回答しています。

では、なぜ、企業にとって生命線ともいえるマーケティング人材を確保するのが難しいのでしょうか？

それには、大きく次の3つの理由があります。

・マーケティング市場のDXにより需要に追いついていない

マーケティング市場が以前に比べて、デジタル化が進んでいるのはあなたも実感しているのではないでしょうか？

特に、感染症拡大によるオンライン活動の増大により、デジタルマーケティングの需要が加速しています。

ですが、そんなマーケティング市場が急激に変化している反面、企業のニーズを満たすことができるようなデジタルマーケティング人材、特に外部顧問が務まる人材の供給が足りていません。

デジタルマーケティング人材は育成することが難しいためそもそもの総数が少ないことや、採用に膨大なコストがかかることも人材不足の原因となっています。

・求められるスキルが膨大

また、デジタルマーケティング人材は、求められるスキルが膨大になりがちです。

マーケティング知識に加えてデジタル技術に精通している必要があるため、すぐにすべてのスキルを身につけることはできません。

また頻繁にあるデジタル技術の変化に対応しなければならないため、常に知識のアップデートが求められます。

このような変化が激しい分野であるという特徴も、デジタルマーケティング人材不足につながっています。

・外部で顧問ができる人材を育成するのが難しい

そして、デジタルマーケティングの人材育成は難しいのです。

その理由は多くの企業がデジタルマーケティングについて正しく理解できておらず、教育担当者がデジタルマーケティングの業務をSEOやデジタル広告などのWEB運用などのオペレーションのみをイメージしているからです。

ですが、デジタルマーケティング人材の育成は、あくまでも分析に基づいて戦略を考え施策立案や実行ができるマーケターとしての教育であり、本質を誤っては人材育成で成果を出すことはできません。

理由3.結果として外部顧問ビジネスの市場価値が高くなるから
そのため、需要が多いのに、供給が少ない外部顧問ビジネスの市場価値は年々高まっています。

たとえば、平均的な報酬を紹介すると、一社あたり月額30万円プラス成果報酬というケースがほとんど。

年間報酬が3000万円以上というのも珍しくありません。

なのに、労働時間は月10〜20時間程度と、とても時給効率が高い仕事です。

また、オンラインでの業務が中心のため、働く場所も選びません。

さらに、マーケティングの歴史は19世紀まで遡る必要があり、一過性のトレンドではなく、一度身につけると一生使える本質的なスキルです。

そのうえ、身につけたスキルを実務でドンドン伸ばしていけるため、報酬は右肩上がりに
増えていくことでしょう。

高収益×顧問型ビジネス構築講座とは、講師を務める勝原潤が

という実績を基盤に、「現場の仕事」を通じて外部顧問を育てるプログラムになります。

本講座の特徴

そのため、講座修了後は、

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元外資系広告代理店のデジタルマーケティング部にて、グローバルIT企業の広告運用チーム在籍。2014年以降、Webマーケティング支援やWeb広告運用代行、Webコンサルティング事業、講座を行う会社を経営。

自由な社風で社員個人の意見を尊重する『コミュニティーカンパニー』を提唱。

教育系動画コンテンツUdemy（ユーデミー）では合計25タイトルリリース、受講者数が2万人を超え、Webマーケティング教材でベストセラーを多数輩出。

また、3万人ほど来場する東京ビックサイト、インテックス大阪で行われるカンファレンスの集客・宣伝コースにてセミナー登壇経験および通算250回以上のWebマーケティング関連のビジネス研修、セミナー登壇実績あり。

前職から現在に至るまでのBtoB、BtoCの企業への支援実績は800社以上、上場企業の新規事業の立ち上げ支援やオンラインの販促におけるコンサルティング実績多数。

クライアントのビジネスモデルや顧客の理解からマーケティングの導線設計、LTV設計からROAS最大化を追求し、国内向け、海外向けなど幅広くマーケティング支援を行い、現在も様々な上場企業の支援を行っている。